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2020.6.26

車業界のコロナ影響は?!これから車需要は増えるの?

車業界のコロナ影響は?!これから車需要は増えるの?

新型コロナウイルス感染防止のため、約2ヶ月に及ぶ自粛生活は、わたしたちの日常生活を大きく変化させました。テレワークの普及や外出規制で人の移動が激減しています。コロナ禍による人の動きは、自動車の使い方に変化をもたらしたのです。

今回は、新しいライフスタイルが確立されようとしている中、カーライフの変化や各メーカーの取り組みなどについて解説していきます。

コロナ禍によるカーライフの変化はある?

コロナ禍によるカーライフの変化はある?

コロナ禍は、医療を始め市場やシステム、そしてモビリティなど社会全体に大きなダメージを残しました。中でも、人の移動といった細かな部分まで制限がかかったことで、マイカーに対する認識にも変化がでてきています。それでは、コロナ禍によるカーライフの変化について見ていきます。

マイカーでの通勤・通学が増える

テレワークという新しい仕事への向き合い方が浸透している中、どうしても通勤や通学を余儀なくされる人がいるのも事実です。

「満員電車での通勤を避けたい!」

「子どもをバスでは行かせたくない」

上記のような理由から、3密を避けるための手段としてマイカーでの通勤、通学が増加してきました。また、都心部に住んでいる人が、コロナ禍を機に郊外へ移動することが増えました。買い物や住居など郊外へ移動することは、公共の乗り物に乗るよりも自動車を使う機会が必然的に増えていくので、自動車がライフスタイルの中心となることもあるのです。

実益的な使い方をする人が増える

従来までは自動車は主に移動手段として活用がされてきました。そのため、安全性を第一に購入を検討する人も多くいましたが、コロナ禍により実益的な使い方ができる自動車が求められるようになっているのです。

例えば、病院では診察を待つ間、待合室ではなく車内待機をする人が増えたり、ドライブスルーでの買い物や自動車を降りずに用事を済ます機会が増え、自動車に一種の居住空間が求められるようになっています。しかし、必要以上に大きな自動車ではなく、軽自動車のように維持費が安くコンパクトでありながら、全高の高い自動車の人気が今まで以上に高くなっているのです。

シェアではなく所有する人が増える

都市部で自動車を所有するのは維持費と使用頻度のバランスが保てず、レンタカーやシェアを利用する人が多くいました。しかし、コロナ禍で殺菌への関心が高まり不特定多数の人が乗る車よりマイカーを持つ人が増える傾向にあります。

また、ペーパードライバーだった人がコロナ禍を回避するために自動車に乗るようになったことで、自動車を所有する人が増加しました。

自動車の購入検討層が増加?!

自動車の購入検討層が増加?!

コロナ禍によって、自動車に対する関心度は高まっています。ある調査によりますと、自動車を購入に対する関心度とコロナ禍の影響でどのような対応をしたいのか?というアンケートを行いました。

  • 自動車の購入を検討していたが、中止または延期した:11%。
  • 自動車の購入は予定していなかったが購入したくなった:18%

上記のように、中止または延期した人と比べて7%上昇する結果となったのです。これは、自動車に対する捉え方に変化が出てきた証ともいえます。自動車が感染リスク防止とう面において、有効で安全な移動手段として認識されていることが理解でき、これも自動車の購入への関心が高まる一因となっているのが見て取れます。

また、都心部ではコロナ禍の影響で自動車を運転することが増えた人の割合は26%という結果も出ています。これらの点からもわかるように、マイカーを必要とする人が増え、購入を検討している人もそれに比例しているのです。

各メーカーの対応は?

各メーカーの対応は?

カーライフの変化とともに自動車への関心が高まっていることがわかりました。経済的に厳しい中で、高価なものではなく、実益的で安全な車やコンパクトなサイズながら空間の広い軽自動車などが人気を得ています。

それでは、各メーカーはコロナ禍の影響からどのような対応をしているのか見ていきます。

コロナ禍への対応トヨタの場合

日本でも自動車トップメーカーのトヨタですが、コロナ禍の影響は多大なるものでした。コロナの感染拡大を受け、3月には北米にある全ての完成車と部品の工場で操業を停止する措置をとったのです。5月には操業を再開しました。そんな中で、従業員はマスク着用や検温に加え、作業中は一定の距離をあけて作業を進め従業員が3密にならないように勤務交代時の休憩時間を接触を減らすなど、対策を講じて最大限の感染防止策で臨んでいます。

また、コロナ対策への支援として、ハイエースをベースに用いた重症者移送車両やシエンタなどを用いた軽症者移送車両などの搬送車をリーズナブルに価格で利用できるように開発しています。

コロナ禍への対応ホンダの場合

ホンダもトヨタ同様、今年に入ると世界中の生産ラインがコロナ禍の影響からストップしていました。5月から徐々に動き始めてはいますが、まだ完全復活にはほど遠い状況です。また、展示会や大きなイベントも中止を余儀なくされ、一時期には販売台数の減少が大きな痛手となりました。

その一方で、アメリカではオデッセイをベースに最新の技術を施した救急搬送車を開発し、無償提供したり4月には日本でも無償での貸し出しを行うなど、コロナに向き合う姿勢を強く見せています。

コロナ禍への対応日産の場合

自動車業界を激震させたコロナ禍の影響は、日産でも大きなダメージを与えました。自動車が製造できないということは自動車が欲しい人がいても提供できないことを意味します。その一方で、日産の技術を活用してコロナに打ち勝つための施策を続けてきました。

  1. 日産製、医療用フェイスシールドの生産
  2. 神奈川県庁への医療用物資搬送車両の提供
  3. カーシェアリングで一部無償サービスと「平日定額料金プラン」を開始
  4. 医療用ガウンの生産を開始
  5. 知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言
  6. ジヤトコ:医療用フェイスシールドの生産
  7. オーテックジャパン:茅ヶ崎市へ車両提供
  8. 日産車体:世田谷保健所へ車両提供

上記のように日産グループが総出となってコロナ支援に取り組んでいます。

このように自動車産業のダメージは大きく、自動車の需要が高まる中、製造することができないという今みでにない状況に陥りました。しかし、各メーカーともコロナ禍の収束と自動車産業の再活性化に向けての取り組みをそれぞれの特技を活かして取り組んでいます。

まとめ

今回は、コロナ禍によるカーライフの変化と各メーカーの取り組みについて解説してきました。コロナ禍によるわたしたちのライフスタイルは、大きな変革期を迎えました。それに伴い、カーライフの変化も様変わりしています。移動手段やステータスとして購入することが多かった自動車に、移住空間や利便性を求めるようになりました。

しかし、自動車産業にもコロナ禍の影響は大きく自動車が製造できない事態となりました。自動車の需要性が高まる中で製造が追いつかない悪循環を打破するために今できることを積極的に取り組んでいます。

自粛規制の解除に伴い、自動車産業も徐々に以前の活気が取り戻されつつあります。これからは、コロナ時代の新しいライフスタイルに応じた自動車が、私たちにとっては必須になっていくでしょう。

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